大麻を正しく考える国民会議 -大麻草を検証するサイト 大麻は麻薬ではありません。良質の繊維や油が取れ、医療分野でも活用が期待されています。

ノーベル賞16人輩出の研究所が大麻は認知症治療に有効と発表

ノーベル賞16人輩出の研究所が大麻は認知症治療に有効と発表

カリフォルニア州のソーク研究所のチームは2016年、THCなどの大麻に含まれる成分が、認知症やアルツハイマー病の発症につながる脳内に蓄積したアミロイドβたんぱく質を除去する効果があるという研究結果を発表した。
脳細胞の外側からアミロイドβを除去するのではなく、脳内に存在し脳細胞の死滅を防止する内在性カンナビノイドを利用して、発症初期段階におけるアミロイドβの除去と蓄積が引き起こす炎症の抑制を実現するという。

しかし、ソーク研究所のデービッド・シューベルト教授は、連邦政府麻薬取締局(DEA)による規制が研究を次の段階に進めることを困難にしていると語る。
「その結果、アルツハイマー病などの神経変性疾患を対象とした大麻を使った薬の臨床試験は全く行われていない。大麻には肉体的な中毒性は無く、精神的な依存は起こりうるが、それは砂糖や塩と同じだ。カリフォルニア州では店頭で大麻が購入できるというのに、ばかげた話だ」

シューベルト教授は、アメリカで強力なロビー活動を行う医薬品業界が、研究の法的妨げを作り出していると指摘する。
「大麻は天然物であるため特許を取ることができない。だから薬品会社は研究分野で大麻が使われることを止めたい。自分たちが利益を得られない試みには反対するというわけだ」

直近の調査では、アメリカで認知症とアルツハイマー病の患者の介護に投じられた経済コストは2016年に、2360億ドル(約26兆円)を突破した。認知症患者が亡くなるまでの最後の5年間について言えば、1人当たり年間28万7000ドル(約3160万円)以上にも上る計算だ。

製薬会社は認知症の治療法の開発に対してほとんど成果をあげられていない。シューベルト教授は、その理由が「研究の方向性自体が間違っているからだ」と指摘する。「細胞の外にある(アミロイドβの蓄積で出来る)老人斑を抗体を使って取り除こうとしているが、それでは手遅れだ」と教授は指摘している。

ジョナス・ソーク博士が1963年に開設したソーク研究所は、これまで16人のノーベル賞受賞者を輩出している。

[以上、 Forbes JAPAN(フォーブス ジャパン)の記事から転載 http://forbesjapan.com/articles/detail/15738 ]


日本では、認知症患者の医療や介護の費用に労働生産性の損失などの社会的な負担を加えた社会的費用は2014年で年間14.5兆円と言われている。
2025年には認知症高齢者が約700万人に達することが見込まれ、高齢者の5人に1人が認知症になると言われている。

認知症

【2017年4月1日】

    最新の更新 RSS  Valid XHTML 1.0 Transitional